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粗利と粗利率の計算方法。社員が5分で覚える経営数字の基本

粗利と粗利率の計算方法を、具体的な数値例とともに解説。社員が現場で使える経営数字の基本をわかりやすく説明します。

KeiBan編集部

粗利がわかれば、値引きの怖さがわかる

経営数字の中で、社員が最初に覚えるべきは粗利です。売上だけを見ていると、忙しいのに利益が残らない理由がわかりません。粗利がわかると、値引き、仕入、在庫、顧客対応のすべてが利益とつながって見えるようになります。

粗利の計算方法

粗利の計算はシンプルです。

粗利 = 売上 − 売上原価

たとえば100万円で仕入れた商品を150万円で売ったら、粗利は50万円です。ここから人件費、家賃、広告費などの経費を引いた残りが営業利益になります。

粗利率の計算方法

粗利率は、売上のうち粗利がどれだけ残るかを示します。

粗利率 = 粗利 ÷ 売上 × 100

先ほどの例では、50万円 ÷ 150万円 × 100 = 33.3%です。業種によって粗利率の目安は違います。小売業なら25〜35%、製造業なら35〜50%、サービス業なら50〜70%が一般的な範囲です。

値引きが粗利に与える影響を計算する

ここからが大切です。粗利率30%の商品を10%値引きするとどうなるか。

売上100万円の商品を10%値引き→売上90万円。原価は70万円のまま。粗利は30万円→20万円に減ります。売上は10%減ですが、粗利は33%減です。

15%値引きするとさらに深刻です。売上85万円−原価70万円=粗利15万円。売上15%減で、粗利は50%減。半分になります。

なぜ社員が粗利を知るべきか

多くの社員は売上で仕事の成果を見ます。しかし、100万円の売上で粗利30万円の仕事と、80万円の売上で粗利50万円の仕事では、後者の方が会社に貢献しています。

社員が粗利を知ることで、値引き交渉、仕入判断、顧客対応の優先順位が変わります。粗利意識は、社員の経営リテラシーの第一歩です。

粗利をAIに確認してから判断する

値引きを受ける前に、見積を出す前に、仕入先を変える前に、粗利への影響を確認する。この習慣を社員が持つだけで、会社の利益構造は変わります。

AIに「この条件で受けると粗利にどう影響するか」と聞けば、数秒で試算できます。社員全員が粗利を意識する会社と、社長だけが気にしている会社。2ヶ月後の利益の差は確実に開きます。

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